動機が曖昧では様々な困難を乗り切っていくことはできません。
どういう目的で、何をやりたいかをはっきりさせる必要があります。
また、創業しようとする事業内容が顧客のニーズや時代の流れに合っているかどうかも見極めることが重要です。
創業しようとする事業についての経験や知識、技能・技術・ノウハウなどがないとうまくいきません。
これまでに培ってきた経験や知識等を活かす方が賢明です。
また、受注先を確保していくには、人脈や信用も重要です。
事業を軌道に乗せて、成長・発展させていくには、強い意志、努力、体力に加えて、経営に必要な法律、経理、税務、労務など幅広い知識が不可欠です。
加えて、先を読む力や金銭感覚も必要です。
最も身近で、信頼できる協力者としての家族の存在は有難いものです。
喜びを分かち合い、困難を乗り越えていくときなど、大きな支えになってくれるからです。
どこで創業するかはとても重要です。
提供する商品やサービス、業種にマッチした立地を検討しましょうその際、採算面の考慮も忘れずに。
自分だけで事業を行うことができない場合もありますので、早めに従業員の確保も進めましょう。
事業が軌道に乗るまでは、家族労働、人材派遣会社、パートタイマーなどの活用も検討してみましょう。
事業で提供する商品やサービス、またそれらを提供する方法などが顧客を引き付ける何らかの特色があるかを考えましょう。
同業他社に負けない、独自性や新規性などがあると、競争を有利に進めることができます。
創業しようとする事業によって、どれだけの売上を見込め、どれだけの費用があり、利益はどれだけ見込めるかを念入りに考えましょう。
売上は多めに、費用は少なめにといった甘い見通しをせず、同業他社の実績などを基に裏付けのある数字で検討することが重要です。
創業には設備の費用や商品仕入れなどいろいろと資金が必要になります。
必要資金を正確に見積り、その資金をどうやって調達するかをしっかりと計画しておくことが大切です。
その際、自己資金が多ければ多いほど事業を軌道に乗せやすくなります。
足りない資金は親戚や金融機関からの借入に頼ることもありますが、その金額は少ないにこしたことはありません。
創業を思いたったら、まず着実に自己資金を蓄えるという堅実な姿勢が大切です。
1~9の質問をもとに、自分のイメージする事業を具体的に文字や数字で事業計画書として「見える化」しましょう。
頭の中で考えていることが本当に事業として成り立つのかを十分に検証することができ、事業への自信も高まります。
事業計画書は自分以外の人(例えば金融機関)に対して説明する時にも大きな武器となります。
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